東京都市大学 横浜キャンパス

環境学部

環境学部全般について

環境学部はどんな学部ですか

 環境問題を解決して持続可能をつくることは,現代社会にとって最大の課題です。そのために環境学部は,豊かな自然や持続可能な都市を創生する能力,そして環境調和型の企業と社会を実現する能力を持った人材を育てます。その目標に向け,自然科学の方法を用いて環境問題を調査・計測・分析することで,生態系や都市の問題を解決することを目指す環境創生学科と,人間の経済活動にともなう環境負荷を評価し,適切な企業経営や社会制度のあり方を提案することを目指す環境マネジメント学科を設置しています。

環境学部 学部概要

4年間でどのようなことを学ぶのですか?

1〜2年次に教養科目および自然科学から社会科学までの広範な分野について基本的なことを学び,3〜4年次には研究室に所属して自分が関心を持った特定のテーマについてより専門的なことを学びます。

本学部では共通的なスキルとして英語を中心とする語学力の習得と情報を集め処理し発信する情報リテラシー能力の習得を重視しています。語学と情報リテラシーの科目は学部共通の基礎科目でとして主に1〜2年次に学びます。
また,より専門性を高める観点から,各学科別に社会科学,情報科学の専門基礎科目および学科基盤科目を1年次より並行して学びます。

自分の所属する学科の専門科目については,主に2〜3年次に学びます。特に2年次には,幅広い科目の中から自分が得意な,あるいは自分が興味のある専門分野を絞り,所属を希望する研究室の候補を選んでいきます。そのような専門分野で必要となる知見や方法論を習得する科目は特に重点的に学びます。

3年次には全員いずれかの研究室に所属し,指導教員の専門分野のテーマを中心に,少人数教育(ゼミ形式)により事例研究や研究手法の習得を行い卒業研究の準備を行います。
4年次には全員卒業研究に専念します。指導教員の個別指導により深い専門性を身につけ自信をもって卒業し,社会で活躍しあるいは進学できるようにします。

環境学部 4年間の流れ・カリキュラム

環境創生学科と環境マネジメント学科はどのように違うのですか?

環境創生学科は,自然生態系を保全・修復・再生・創生するための知識と技術,環境負荷を減らしながらも快適な都市環境を実現するための知識と技術を習得し,それらを実社会に応用することを目指します。そのために,環境に関する情報の処理と共有化の技術,科学的な分析や計測やモニタリングの方法,気候や風土を取り入れて快適な建築環境を創出する技術や方法論などを学習するカリキュラムを設定しています。

環境マネジメント学科は,人間の経済活動の環境負荷を評価・分析し,その結果に基づいて環境に配慮した製品や技術を企画・開発すること,環境調和型の企業や消費行動を促進するための政策立案を行うことを目指します。そのために,経営,会計,経済,法律などの社会科学分野に加えて,材料,生産システム,環境影響評価など工学分野も含むカリキュラムを設定しています。

各学科の専門分野について教えてください

【環境創生学科・生態環境分野】
大気,水,地及び生物の各圏域によって構成される環境の各要素と要素間の関係性や仕組みを科学的に理解し,優れた生態系は保全し,劣化した生態系は修復することを目指します。身近な環境の保全・復元から,熱帯雨林の復元や沙漠化防止といった地球規模の保全まで,国内外のフィールドを利用して実践的に学びます。

【環境創生学科・都市環境分野】
自然の持つ機能や多様性を人工的な環境に取り入れ,環境に配慮した快適な建築・地域・都市空間を私達の周囲に実現することを目指します。ヒートアイランドや集中豪雨,大気汚染や騒音など,都市が抱える様々な問題の解決手段を見出すために,都市活動と環境,居住環境と土地利用,建築環境に関わる計測・分析・計画・デザイン等を学びます。

【環境マネジメント学科・環境経営分野】
現代社会における企業の生産活動や市民の消費行動,を持続可能なものに変革することを目指します。資源の採掘から,製造,流通,消費,リサイクル,廃棄に至る各段階で環境に及ぼす影響を評価・分析し,循環型の生産・消費システムへと転換するための工学的および経営学的な方法を実践的に学びます。

【環境マネジメント学科・環境政策分野】
環境調和型の企業活動や消費行動を促進するために,政治,経済,文化,国際関係などが絡み合う複雑な現代社会のあり方を理解し,適切な環境政策を立案することを目指します。問題解決のための法整備や市場経済のあり方,環境政策とその形成プロセスに関する理論と方法を,社会科学的な視点から学びます。

入試について

受験科目について教えてください。

入試課のサイトにて、随時、最新情報を配信しておりますので、そちらをご覧ください。

入試情報

学生生活について

サークル活動はさかんですか?

運動系、文科系、共に、横浜キャンパスだけでも数多くのサークルが活動しています。また、工学部がある世田谷キャンパスで活動しているサークルに参加している人も多くいます。


サークルはどのようなものがありますか?

横浜キャンパスだけでも、運動系・文科系それぞれ多数のサークルがあります。また、サークル以外にも、学園祭の企画・運営やISOへの取り組みを行う学生団体もあります。

キャンパスライフ 課外活動

学習環境・授業について

授業は何人くらいで行われますか?

本キャンパスには、収容人数が10人程度の小さな教室から300人を超える大教室まであり、授業の規模や内容に応じて使い分けられるようになっています。
必修科目のように受講者が多数いるような授業は大教室で行われます。大教室には大きなスクリーンが設けてあり、講師はそこに授業の資料を表示しながらマイクを使って説明していきますので、どこの席に座っていても何ら障害なく授業を受けることができます。大教室特有の、「後ろの席だと黒板は見えないし声も聞こえない」といった問題はありません。
また、英会話の授業のように講師と学生のコミュニケーションが大切な授業では、小さな教室を使い、講師と間近な席で授業を受けられるようになっています。

文系科目のみで入学しても、勉強について行けますか?

大学では高校までと異なり,履修科目を比較的自由に選択できるので,文系科目を重点的に履修して得意分野を伸ばすことも, 理系科目を選んで幅広く勉強することもできます。
また文系的要素と理系的要素を併せ持つ環境学部の2学科で,理系の友人を作り共同作業をすることも良い経験になるでしょう。 逆に,理系科目が得意な人も得意分野を伸ばすか,幅広く勉強するか,好みに応じて履修計画を立てることができます。

パソコンの使い方を勉強することはできますか?

環境学部でも,パソコンやソフトウェアの使い方をマスターすることは大変重要です。1年次前期の「情報リテラシー演習」という講義で,電源の入れ方から基礎的なことを中心に初心者でも分かるように,パソコンの操作方法や活用法について丁寧に説明します。入学時にパソコンが苦手だった人も,この講義で使えるようになっています。そのほかにも,両学科に共通の情報編集入門,基礎プログラミング演習,画像処理技法といった授業で,環境学部に必要なパソコンの利用法について学びます。

海外フィールド研修にはどうすれば参加できますか?

海外フィールド研修は,現地の状況やパートナー機関,参加者の人数などによって,行先や研修内容に変更があり得ます。研修は夏休みまたは春休みの期間に行いますが,その3〜4か月前に学内で説明会を開催して,参加者を募集します。まずは,説明会で内容を確認してから参加を申し込んでください。

4年間で得られる資格について

どのような研究ができますか?

現在,環境学部の前身である環境情報学科の学生の卒業研究を担当している研究室は22研究室あります。環境問題を共通キーワードに以下のような多様な研究ができます。

【環境創生学科】
・「みどり」をキーワードにフィールドワーク中心の実践型研究を行う
・持続可能な国土像をエコシステムから探る
・自然環境と生物多様性の現状,課題を明らかにし,保全・解決策を見出し実践する
・フィールドから政策まで,生態系復元・創造に関わる研究室からライフワーク(就職)まで,一貫した研究
・環境汚染の現状を環境化学の視点から解析・予測し,対策を考える
・自然のポテンシャルを活かした心地よい建築環境づくり
・気候風土に適した建築・都市環境に関する研究
・都市と環境の問題と,社会基盤事業のあり方を探求する
・人間活動の地球環境への影響を研究
・身近な都市・コミュニティの環境から持続可能型社会を追求

【環境マネジメント学科】
・環境調和型社会のための製品を分析する
・環境会計報告に関する理論文献の講読と実証研究のサーベイを実施
・環境調和型生産システムの開発,評価および関連する方法論を研究する
・企業や社会の種々の事象をシステムモデルとして表現し,問題解決のための提案を行う
・持続可能経営(Sustainability Management)
・持続可能な消費とライフスタイルに関する研究
・経済学の観点から環境問題の背景と解決策を探る
・環境という希少な資源を世界の人々と効率的に使用する方法を探究
・国際関係論の理論とこれを応用した国際的な問題についての分析
・環境問題への望ましい法的,政策的対応を探る
・環境教育・環境倫理・国際教育協力
・環境問題をコミュニケーションの問題として考える

研究室紹介

資格を取るための授業や講習会はありますか?

あります。
社会調査士資格取得課程の授業科目を履修すれば「社会調査士」の資格を取得することができます。また、本年度の「特別講義」では、公害防止管理者試験への合格を目指した授業が開講しています。
さらに授業とは別に、就職サポートの一環として「SPI・公務員試験対策講座」、「課外英会話講座」が開講されています。

授業について

専門科目には,どんな授業がありますか?

【環境創生学科】
(1) 学科基盤科目として,数理統計系科目,分析計測系科目,生物系科目,都市系科目を配置しています。具体的には,環境フィールド・計測演習,環境情報リテラシー,生態学概論,ランドスケープ論,環境数理学入門の5科目の必修科目と,測量学など13科目の自由科目があります。最初の必修2科目は環境創生学科の半数以上の専任教員によるオムニバス形式の特徴ある科目で,フィールド調査,計測技術,情報活用の技法を様々な専門分野のアプローチに基づいて多面的に学修します。
(2) 学科専門科目は生態環境分野と都市環境分野に区分して,それぞれ独自の専門性の高い科目群によって構成しています。生態環境分野には,環境緑地学,環境分析演習,自然環境調査法,復元生態学など8科目があり,都市環境分野には,住環境システム,交通環境,環境都市再生論,住環境と人間行動など7科目があります。
(3) 3年生の前期からは研究室に配属され,自分の興味の持てる分野について,1人の教員のもとで卒業研究まで2年間研究行うことで,専門的な知識や技能の習得だけではなく,学生が主体的に問題を発見し,その問題に適した理論的枠組みを作り,調査や分析を行い,問題の解決に関する論文を執筆するまでの総合的能力を養います。

環境創生学科の4年間の流れ・カリキュラム

【環境マネジメント学科】
(1) 学科基盤科目として,境経営入門,環境政策入門,温暖化の科学の3科目を必修科目とし,更にエコマテリアル,持続可能な消費,環境教育,エネルギーと政策など12科目を自由科目として配置しています。最初の必修2科目は,環境マネジメント学科の各教員の専門領域を入門的に紹介する科目で,環境経営と環境政策のエッセンスを伝えます。
(2) 学科専門科目は環境経営分野と環境政策分野に区分して,それぞれ独自の専門性の高い科目群によって構成しています。環境経営分野には,ライフサイクルアセスメント,循環型生産システム,環境監査,環境改善のライフスタイルなど10科目があり,環境政策分野には環境法,環境経済学,国際政治経済論,開発協力と環境など9科目があります。
(3) 3年生の前期からは研究室に配属され,自分の興味の持てる分野について,1人の教員のもとで卒業研究まで2年間研究行うことで,専門的な知識や技能の習得だけではなく,学生が主体的に問題を発見し,その問題に適した理論的枠組みを作り,調査や分析を行い,問題の解決に関する論文を執筆するまでの総合的能力を養います。

環境マネジメント学科の4年間の流れ・カリキュラム

資格を取るための授業や講習会はありますか?

環境創生学科では,所定の授業科目の単位を取得することで「測量士補」の資格を取ることができます。環境マネジメント学科では,所定の授業科目の単位を取得することで「社会調査士」の資格を取ることができます。また,両学科ともに,公害防止管理者の国家試験受験のための授業科目を設けています。
また,授業とは別に,就職サポートの一環として「SPI・公務員試験対策講座」,「課外英会話講座」が開講されています。就職のための様々な就職支援プログラムが充実しています。

卒業後はどのような分野に進めますか?

さらに勉学を極めたい人には大学院進学があります。
成績上位1/3以上であれば,推薦で進めます。

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大学を卒業してただちに社会に出る場合,以下のような進路を想定しています。

【環境創生学科・生態環境分野】
・国・地方公務員
・国際環境協力関係機関
・一般企業の環境部門
・NPO・NGO
・環境研究者
・建設・環境・造園・緑化コンサルタント
・園芸・種苗会社
・エコツアー,グリーンツーリズムの企画,運営,実践会社
ほか

【環境創生学科・都市環境分野】
・環境・造園コンサルタント
・都市計画コンサルタント
・建設・不動産
・ハウスメーカー
・住宅・商業施設・ビル管理
・鉄道・交通
・国・地方公務員
・都市・建築関連研究機関
ほか

【環境マネジメント学科・環境経営分野】
・一般企業の環境部門・マーケティング部門・情報システム開発部門 ・国・地方公務員
・環境コンサルタント
・シンクタンク
・製造業
・エネルギー
・情報サービス業
・流通業
・小売・販売業
・NPO・NGO
ほか

【環境マネジメント学科・環境政策分野】
・国・地方公務員
・シンクタンク
・NPO・NGO
・一般企業の環境部門・マーケティング部門・情報システム開発部門
・環境コンサルタント
・マスコミ
・国際環境協力関係機関
ほか